職場のIT化によりタブレット、スマートフォン等の携帯用情報機器が普及し、作業形態は多様化しています。
さまざまな情報機器等が労働現場で使用されることによる、機器作業の健康影響も労働者個々人の作業姿勢等に依存するようになっています。
このような状況下、事業場がそれぞれの作業内容や使用する情報機器、作業場所ごとに、健康影響要因のリスクアセスメントを実施し、その結果に基づいて必要な対策をとることが必要となっています。
令和元（2019）年7月、旧「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が「 情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」（令和元年7月12日付け基発0713第3号）に名称を変更するとともに、「作業管理」の見直し等の改正が行われました。
さらに、働く時間や場所を柔軟に活用することができる働き方としてテレワークの導入･定着が図られています。
参考として「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン（テレワークガイドライン）」（令和3年3月25日）が公表されています。
