リスクアセスメントの実施に際しては、次のことに留意する必要があります。
- 作業者が化学物質を取り扱うすべての過程、製造、1. 貯蔵、出荷、運搬、廃棄などが対象となる。
- SDSなどの危険有害情報を有効に活⽤すること。
特に爆発⽕災事例を収集して関係者に周知することは、爆発⽕災の危険性に対する感受性を⾼める上でも重要となる。 - 化学物質管理者、安全管理者のうち化学物質に詳しい者などを担当させること。
また、外部の専門家や機関に相談・協⼒を依頼できる体制を作っておくことも⼤切である。 - 爆発⽕災は、⼀般には、燃えるものと酸素があって、⼀定のエネルギーが加わって⽣じる。
また、爆発⽕災の規模は、燃焼などによって発⽣するエネルギーの⼤きさに影響される。
従って、リスクアセスメントを⾏う際には、取り扱っている化学物質の揮発性、⾶散性、引⽕点・発⽕点、取扱量、取り扱う濃度、設備等から漏れる可能性とともに、着⽕源の存在などが重要な因⼦となってくる。 - 化学プラントでは、「化学プラントにかかるセーフティ・アセスメントに関する指針」
化学設備の非定常作業については、「化学設備の非定常作業における安全衛⽣対策のためのガイドライン」化学プラントの更新時については、「化学プラントの爆発⽕災災害防⽌のための変更管理の徹底について」に基づいてリスク低減措置を徹底することが求められている。
リスク低減措置の実施に際しては、次のことに留意しなければなりません。
- ⽣じる被害の⼤きさ、広範な影響を考慮して、危険性のない、またはより危険性の低い物質や⼯程への変更などの本質的な安全化を優先すること。
- 使⽤する電気機械器具は防爆性能を有するものとすること。
帯電防⽌や静電気除去の措置など着⽕源対策の検討も重要であること。 - リスク低減措置を講じても、なお残るリスク（残留リスク）については、安全衛⽣委員会の機会などを通じ労働者に周知徹底すること。
化学物質以外にも、爆発のおそれのある作業については、リスクアセスメントを⾏い、措置を講じることが必要です。
