職場におけるIT化はますます進行しており、また、近年ではタブレット、スマートフォン等の携帯用情報機器が急速に普及し、これらを使用して情報機器作業を行うなど、作業形態は多様化しています。
さまざまな機器等が労働現場で使用されるようになり、当該機器の使用方法の自由度も増し、情報機器作業の健康影響の程度についても労働者個々人の作業姿勢等に、より依存するようになっています。
そのため、情報機器作業における健康管理を一律かつ網羅的に行うのではなく、事業場が個々の作業形態に応じて判断できるよう健康管理を行うこと、それぞれの作業内容や使用する情報機器、作業場所ごとに、健康影響に関与する要因のリスクアセスメントを実施し、その結果に基づいて必要な対策をとることが必要です。
このような背景から、令和元年7月、旧「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が「 情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」に名称を変更するとともに、「作業管理」の見直し等の改正が行われました。
