①腰痛予防対策について

腰痛の発生件数は増加傾向にあり、業務上疾病に占める割合も多く、全体の約6割を占めています。
その発生業種も多岐にわたり、特に社会福祉施設で4分の1を占めるほか、運輸交通業、小売業で多発しており、不自然な姿勢をとったときや、瞬間的に力を入れたときに発症したものが多く見られます。

腰痛予防のためには、厚生労働省が平成25年6月に改訂した「職場における腰痛予防対策指針」に基づき、以下の記事のような対策を講ずる必要があります。