⑤一般的な腰痛予防対策・労働衛生教育等

＜労働衛生教育等＞

Ａ．労働衛生教育

重量物取り扱い作業、介護・看護作業、車両運転作業等に従事する労働者に対し、当該作業に配置する際およびその後必要に応じ、次の項目による腰痛予防のための労働衛生教育を実施すること。

なお、当該教育の講師としては、腰痛の予防について十分な知識と経験を有する者が適当であること。

Ｂ．その他

職場では、労働者が精神的ストレスを蓄積しないよう、上司や同僚のサポートや相談窓口をつくる等の組織的な対策を整えること。

日常生活における健康の保持増進が欠かせないことから、産業医等の指導の下に、労働者の体力や健康状態を把握した上で睡眠、禁煙、運動習慣、バランスのとれた食事、休日の過ごし方に関する指導を行うことが望ましい。